本日はREAL ESTATE MARKETING BLOGより「Real Estate Calls to Action」をご紹介したいと思います。
非常に興味深い記事でしたので、気になる方はぜひ元記事（英語）※もあわせてお読みください。当記事では紹介されていた15のアイデアを中心にご紹介いたします。
今回の記事のテーマとなっているのは「不動産のサイト」。
不動産を扱うサイト、例えば賃貸や分譲物件の検索や周辺環境の情報の閲覧、物件への問い合わせ、物件の査定、リフォームの見積もり、不動産投資に関する情報などを提供するサイトは数多くあり、このブログをご覧の皆様のなかにもそういったサイトをご担当されているという方がいらっしゃるかもしれません。
そんな不動産サイトのCTAは、どういった点に気をつけて設計すれば良いのでしょうか？
今回はややマニアックな内容となりますが、ご紹介する内容は不動産以外の業界にも応用できる考え方となっていますので、ぜひご参考にしていただければ幸いです。
不動産サイトでよくあるCTA例6パターン
記事内では、よくある不動産サイトのCTAの例として以下の6つのパターンが紹介されていました。
- クイックサーチ
- 物件を探す
- 無料査定する
- 移転について相談
- 投資情報のために登録する
- お問い合わせ
不動産サイトを訪れるユーザーは、まさにこういったアクションをするためにサイトを訪れており、CTAのメッセージとしては一見問題ないように思います。
もちろん、これらはユーザーのニーズに沿った形で設計されており、決して「悪い例」ではないと思います。
しかし、より効果的なCTAを設計したいのであれは、上記の形は適切ではないと筆者は指摘します。
では、どのようなCTAが効果的なのでしょうか？15の具体例が紹介されていましたので、次に紹介したいと思います。
不動産のCTAをより効果的にする15のフレーズアイデア
「良い例」として紹介されていた15のフレーズは以下のとおりです。（※弊社にて日本語に翻訳）
- ユーザーの理想の家とと物件をマッチさせた事例を見る
- ニュースレターを読んで明日への準備をはじめる
- エリアの不動産投資についての無料レポートを見るために今日問い合わせる
- 無料相談を受けるために電話する
- 賃貸よりも安いコストで家を買う方法を学ぶ
- 賃貸よりも安いコストで家を買う
- ワケあり物件についてのテクニックを無料で購読
- 不動産投資のレッスン会員になって、あなたの予想利益を増やす
- この番号に電話して現在のプロモーションについて問い合わせる
- 次の家で数十万ドルを浮かせる方法を読む
- どうぞお気軽に。あなたの次の家探しは、ただ１クリックするだけです
- 家の購入について知れる無料ビデオを見る
- どうやって私達がお客様の夢の家を見つける手助けをしたかを見る
- 家を買う人へのテストと投票を実施
- 家を売る人が起こしがちな10の失敗をダウンロードする
いかがでしょうか？さきほどご紹介した6つの例に比べ、より具体的でリアリティのある内容になっているかと思います。
ユーザーを惹きつけ、取り込むためには、ありきたりなCTAではなく、より創造的なメッセージが必要であると筆者はコメントしています。
ぜひ、上記の例を直接アレンジしたり、参考にしてアイデアを膨らませてみて下さい。
※以下、弊社による考察です
具体的なCTAメッセージをつくるには
上記のような具体的なCTAをうまく働かせるためには、それを見ているユーザー像を想定する必要があると考えられます。
例えば「5.賃貸よりも安いコストで家を買う方法を学ぶ」のメッセージを効果的に働かせるためには、それを見たユーザーが、「不動産の購入を検討している最中」であり、それも「賃貸との比較を行う程度に検討の初期段階にある」必要があると思います。
このように、CTAを設置するページには、どんなニーズをもったユーザーが訪れる可能性が高いのかを考慮して、具体的なメッセージを考案することが大切です。
ユーザーにしてほしいことを明確にしておく必要も
また、サイトがユーザーにしてほしいことは何かをあらかじめ明確にしておくことも重要です。
やみにくもにユニークなメッセージのCTAを並べても、サイトの本来の目的を果たせなければ意味がありません。
特に直接サイトの目的に導くのではなく、何らかのスモールコンバージョンを設ける場合には、そのコンバージョンを達成した後にどのような流れで最終目標に至るのかを意識した設計を実施してください。
最後に
本日は、海外記事より不動産業界のサイトのCTAに使える15つのフレーズアイデアをご紹介し、より効果的なCTAを設計するために必要と思われるポイントについてお伝えしました。
不動産業界の方にも、そうでない方にとっても、UI改善の一助となれば幸いです。
※なお、元記事は専門用語も含む米国の不動産関係者に向けた内容となっており、当ブログに引用した箇所について翻訳ニュアンスが適切ではない可能性がある旨、ご承知おきいただければ幸いです。
